アブ ゼノン お買い物マラソン】 釣り具 【釣具 1000S ZENON リール


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アブ ゼノン ZENON 1000S 【釣具 釣り具 お買い物マラソン】
アブ ゼノン お買い物マラソン】 釣り具 【釣具 1000S ZENON リール
アブ ゼノン お買い物マラソン】 釣り具 【釣具 1000S ZENON リール
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16,636円 45,012円









仕様表



これまでも革新的なスピニングリールを生み出してきたアブ・ガルシア。
2021年に創業100年を迎え、新たな発想を体現したスピニングリール
「ZENON -ゼノン-」をリリースします。

革新的な新形状が生み出した「超軽量・高強度」
超軽量ハイブリッド構造の「Air-Fin spool」
軽量化と低慣性モーメントを実現した「C6 V-Rotor」
不要なスペースを徹底的に排除した「左右非対称ボディ」

「ZENON -ゼノン-」は画期的な機構を数多く搭載した全く新しいスピニングリールです。

●Air-Fin spool
スプールのスカート部分は、主としてスプールに巻かれた糸が弛んだ際、
弛んだ糸のスプールシャフトへの巻きつきを防止するもの。
新しいAir-Fin spoolは、このスカート部をFin状の形状として、
プレーティングしたエンジニアリングプラスチックを採用することにより大幅な軽量化を実現。

●C6 V-Rotor
新開発のC6 V-Rotorは、小径のアーバー部分とV型形状のウイングにより
強度を犠牲にすることなく軽量化と低慣性モーメントを実現した。
だから、その回転は「スルッと回ってピタッと止まる」。

●コンパクト左右非対称ボディ
新開発のボディーは、左側面、右側面の容姿が全く異なる。
スピニングリールには、ハンドル軸に接続されて回転するメインギヤーが左側にのみ存在する。
このメインギヤーをシンプルに覆うことに着眼し、不要なスペースを徹底的に排除した形状だ。
結果として、素材の厚さ、強度を落とすことなく軽量・コンパクトなボディを実現した。

●SaltShieldベアリング
撥水コートを内部外部全体に施した新開発ボールベアリングを採用することにより、
回転異音の原因となる塩ガミ現象を激減。
回転フィール・耐久性を大幅に向上させることに成功しました。(ピニオンギア部、ラインローラー部に採用)

●HPCRベアリング
高性能耐食性素材を採用したベアリングにより、耐久性、滑らかさ、耐食性を向上。
あらゆる釣りの場面においてパフォーマンスを高めてくれる。

●Friction-Free
メインシャフトの支持構造改良により、ハンドルの巻き上げを軽くした新構造。
大物でも「あと一巻き」を積極的に巻き上げ可能。
従来の構造は、ローターを回すためのピニオンギアの内面をこすりながら、
メインシャフトが前後に動いていたため、この「こする」摩擦が巻き上げを重くしていた。
スプールを前後に動かすメインシャフトの支持構造を大幅に改良し、メインシャフトを高摺動ブッシュでリール本体に支持。回転するピニオンギアと前後に動くメインシャフトの間には、すき間があり、
ギア部内側への接触摩擦を無くす(フリクションフリー)ことにより、巻き上げを軽くした。

●AMギアリングシステム
Abu Garcia独自の製法による精密マシン加工の高強度アルミ製ギアは、かつて無い滑らかさと耐久性を実現。

●COGギアデザイン
Abu Garcia独自のコンピュータ解析技術により、ギアの歯型形状の最適化を実現。
いかなる釣りの場面においても究極の滑らかさを発揮。

●ロケットラインマネジメントシステムTM
1.スプールデザイン
アブ・ガルシア独自のロケットスプールリップは、スプールからラインをより滑らかに、均一に放出させます。

2.オシレーションシステム
スローオシレーションシステムにより最適な巻取りアングルで、
ラインをより滑らかに均一にスプールへと巻き取ることができます。

3.ベール
アブ・ガルシア独自のベール開放角により、ラインがスプールリップから放出される際、
最適なラインループにコントロールし、ラインがロッドの第一ストリッピングガイドをスムーズに通過できます。

●アルミユニフローベール
高強度のアルミ合金採用により軽量化を実現。
ベール接合部の形状をスムーズにすることによりベール周りの糸絡み等トラブルを激減できます。

●カーボンマトリックスドラグ
アブ・ガルシア独自のカーボンマトリックスドラグワッシャーの採用により、
広いレンジで滑らかなパフォーマンスを維持しつつ、より高いドラグ力をかけることが可能。

●Duracarbon ハンドル
高弾性のカーボン素材を積層構成することにより、高強度でかつ軽量化と感度向上に貢献。


Abu Garcia ZENON
アブガルシア ゼノン

●品名:ZENON 1000S
●自重(g):142g
●ギア比:5.2:1
●最大ドラグ力:3kg
●最大ライン巻き取り長(cm/ハンドル1回転):65cm
●ボール/ローラーベアリング:10/1
●ラインキャパシティ(m) ナイロン・フロロ/PE:0.128(2lb)-100/PE0.3-120

詳細はこちら











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一般社団法人
地方行財政調査会
〒104-8178
東京都中央区銀座5-15-8
電話 03-3546-1671

事務局からのお知らせ



◎意見交換サイト、10月末で閉鎖します=地方行財政調査会(2021/8/3)

 2019年11月の開設以来、自治体職員の皆さまの自由な意見交換、情報交換の場としてご活用いただいてきた「意見交換サイト」を、21年10月末をもって閉鎖することといたしました。ご不便をおかけしますが、何卒、ご理解賜りますようお願い申し上げます。

 意見交換サイトは、開設当初はrpa(ロボティック・プロセス・オートメーション)、その後は新型コロナを加え、二つのテーマで開設してきました。しかし、両テーマともに活用状況が低迷。会員の皆さまにアンケートにご協力いただくなど、活性化策を模索してきましたが、最終的に継続は困難、との結論に達しました。

 当会は引き続き、調査事業、研修事業を通じて、自治体職員の皆さまの業務効率化、業務改善にお役に立てるよう努力してまいります。(了)

◎クイックリポート 、4月から始めます=おおむね2週間で調査結果報告-地方行財政調査会(2021/3/23)

 地方行財政調査会は、4月1日から、新たなサービス「クイックリポート」を開始します。これは、通常、調査依頼から調査リポートの提出まで2カ月間程度かかっていた地方自治体からの依頼調査について、一定の制約はあるものの、おおむね2週間で調査結果を報告する、というものです。議会での質問への対応や首長会見への準備、補正予算案での事業化の際の他団体の動向集約などにご利用ください。
 調査結果の取りまとめを最優先するため、▽質問は最大で5問▽調査対象自治体は最大で62団体(全都道府県や全中核市をカバー可能)▽調査結果の概要は作らず、回答データのみ▽印刷資料は作成せず、行財政webへのアップロードのみ-との条件を設定しています。
 地方行財政調査会の都道府県会員、都市会員の自治体は、年間2回、調査を依頼することができます。クイックと通常調査各1回、クイックのみ2回、通常調査のみ2回、いずれも可能です。ぜひ、ご活用ください。(了)

 
◎定例調査見直し、旬のテーマの調査を増強へ= 地方行財政調査会(2021/3/23)

 地方行財政調査会は毎年実施している定例調査のあり方を見直した結果、2021年度から、▽「都道府県の縁故債(銀行等引受債)借入条件等調べ」など3本の定例調査を廃止する▽「都道府県教育委員会の機構・所掌事務および職員数調べ」など5本の調査を、毎年実施から隔年実施へと変更する-ことを決めました。
 見直しによって捻出したマンパワーは地方自治体の関心の高い「旬のテーマ」の調査を増やすことに振り向けていきます。新たな本会企画調査にご期待ください。
 廃止や実施頻度を変更する調査は以下の通り。

▼廃止

・都道府県の縁故債(銀行等引受債)借入条件等調べ
・市町村振興補助金調べ
・都市の縁故債(銀行等引受債)借入条件等調べ

▼毎年実施から隔年実施へ変更

2021年度実施

・都道府県教育委員会の機構・所掌事務および職員数調べ

2022年度実施

・都道府県の交際費予算調べ
・都道府県の一般職給与削減状況調べ
・都市の交際費予算調べ
・都市の一般職給与削減状況調べ

                                     (了)

◎最新版・首長ファイル(本)を発行(2020/8/7)

全国自治体の首長名や選挙年月日、役所住所等をまとめた「全国知事・市町村長 ファイル2020-2021」を発行しました。20年7月12日時点のデータを掲載。
頒価 1980円(税込) ※別途送料がかかります。
ご希望の方は http://www.jiji.co.jp/service/file/
または時事通信社業務局事業部(電話03-3524-6962)までご連絡ください。



地方行財政調査会は、地方自治体の行政、財政について専門的に調査研究するため、昭和50年11月、時事通信社を母体として設立された一般社団法人です。その目 的は、地方自治体および中央諸官庁の地方行政に関する施策の調査研究、資料の収集、提供、研修活動を通じて地方自治の発展へ寄与することです。
  本会は、都道府県、市町村(東京特別区を含む)、中央諸官庁などを会員とし、時々の政策課題について会員の依頼や独自企画に基づいて調査し、、その結果を印刷 物およびデータファイルの形で会員に提供します。

一般社団法人 地方行財政調査会
電話 03-3546-1671(ダイヤルイン)
fax 03-3542-8122

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